step2ご購入相談・情報収集
購入物件の価格、地域、駅からの距離、広さや間取り、環境や利便性・・・ご購入物件の決定に際して、どれも重要な要素となってきます。しかし、購入物件にはそれぞれ個性があり、長所もあれば短所もあります。限られた予算、限られた時間の中で、お客さまにとってオンリーワンの物件を探し出すためには、事前に譲れない条件は何かなど、ご要望の優先順位を明確にしておくことが重要になってきます。
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ご購入計画を整理する
1.予算を明確にする
どのくらいの予算で探すのかを決めることは、不動産の購入を考える上でとても重要です。自己資金はいくら用意できるのか(いくら手元に残せばよいか)?住宅ローンはいくら組むのか(将来の返済計画に無理がないか)?誰からの援助が見込めるのか?などをあらかじめ確認しておきましょう。
2.地域を明確にする
住み慣れた街、実家の近く、通勤30分圏内、○○沿線、駅から徒歩10分圏内などなど住みたい街の地域を明確にします。
3.物件種別を明確にする
ご家族数や暮らし方などから、マンションか一戸建てか?どれくらいの広さや部屋数が必要か?など購入したい物件の種別を明確にします。
4.動機を整理する
現在のお住まいで改善したい点は何か?住み替え先での実現したい夢や希望は何か?など購入を検討した動機を明確にします。
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自分で探す
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プロに相談する
ご自身で考えているだけでは、アレもコレも大切で、なかなか希望条件を整理できないものです。そんなときは不動産購入のプロに、具体的なご希望条件や悩みを相談してみましょう。三井住友トラスト不動産は、お客さまのご職業や家族構成、ライフスタイルや趣味嗜好などをお聞きしながら、お客さまにとってもっとも適した暮らし方とは何かを一緒になって探していきます。不動産の購入は大きな買い物だけに10年後、20年後のお客さまの家族構成やライフスタイルの変化、収支バランス等もご相談しながら、お客さまの将来設計をお手伝いいたします。
豊富な情報量と強力なネットワークをもつ三井住友トラスト不動産ならではのココでしか見つからない物件にきっと出会えるはずです。
三井住友トラスト不動産の強み
地域密着
三井住友トラスト不動産は、地域に根ざした店舗網をベースに近隣エリアの売り出し情報や空地・空家情報を常時チェックし、潜在的な売却ニーズを掘り起こすといった地道な活動を続けています。
メディア戦略
インターネット、チラシ、住宅情報誌、DMなどさまざまなメディアを駆使するとともに、宅地建物取引業法により指定されている不動産情報ネットワーク「不動産流通機構(通称:レインズ)」をフル活用してお客さまにとってベストな不動産物件をお探しいたします。
パートナー
三井住友信託銀行グループ各社との連携はもとより、三井住友トラスト不動産が優良と判断する全国の協力不動産会社・ハウスメーカー・リフォーム会社・金融機関等との連携により、広範囲、高密度なサービスをご提供いたします。
ネットワーク
首都圏、中部、近畿、中国、九州に広がる店舗ネットワークと共に、三井住友信託銀行を中心としたグループ各社との連携もはかり、お客さまの不動産に関するさまざまなご要望にお応えいたします。
不動産会社選びのチェックポイント
宅地建物取引の免許確認
宅地建物取引業を営むには、宅地建物取引業法の規定により、国土交通大臣又は都道府県知事の免許を受けることが必要です。各事業所には、免許番号や有効期限を記載した「宅建業者票」の表示が義務づけられています。免許には国土交通大臣免許と都道府県知事免許の2種類がありますが、両者に優劣はありません。なお、免許証番号の( )内の数字は免許の更新回数を示してます。更新は5年に1回(平成7年度までは3年に1回)行われます。
業者団体への加盟状況
不動産業界にはいくつかの業者団体があります。各団体への加盟にあたっては、一定の基準で資格審査が行われており、日常業務に関しても一定の規則が設けられています。よって業者団体へ加盟しているかどうかも業者選びのポイントです。
【主な業者団体】
(一社)不動産流通経営協会/(一社)日本住宅建設産業協会 /(一社)全日本不動産協会 /(一社)全国宅地建物取引業協会連合会
沿革・業績の確認
業者免許が国土交通大臣免許の場合は国土交通省総合政策局不動産業課で、都道府県知事免許の場合は各都道府県の宅地建物取引業の担当局部で、それぞれ業者名簿を閲覧することができます。 名簿には、代表者の経歴、事業の沿革、過去3年間の営業実績、業者団体への加盟状況、過去に業務停止処分を受けたかどうかなどが記載されています。 なお、国土交通省所管の事業者等の過去の行政処分履歴は、国土交通省ネガティブ情報検索システムで検索することができます。
三井住友トラスト不動産の基本情報
三井住友トラスト不動産は三井住友信託銀行グループの一員として、お客さまに安心・安全・確実かつ気持ちよく不動産売買のお取引いただけるよう、全力でサポートしていきます。
宅地建物取引業者免許
国土交通大臣(9)第3397号(更新手続き中)
加盟する業界団体、協会
(一社)不動産協会、(一社)不動産流通経営協会、(公社)首都圏不動産公正取引協議会など
沿革・業績・店舗状況
会社概要