第353回目は「ヌック」です。
ヌックとは・・・
住宅の片隅にあるこじんまりとした居心地の良い場所のことです。
英語のnookです。
建築設計によって設置するというよりは、ライフスタイルによって自然に生まれるような空間です。
ヌックとなる場所は、キッチンの奥、リビングとキッチンの間、廊下の隅、階段下などの小さなスペースで、居心地がよく寛げることが重要な条件となっています。
営業日記、地域の情報・出来事 一覧
日々営業日記
不動産用語第353回
2018/12/13
日々営業日記
不動産用語第352回
2018/12/11
第352回目は「認定低炭素住宅」です。
認定低炭素住宅とは・・・
二酸化炭素の排出の抑制に資する建築物であるとして行政庁が認定した住宅をいいます。
低炭素住宅として認定されるためには、次の基準を満たさなければなりません。
1)省エネルギー法に基づく省エネルギー基準と同等以上の断熱性能が確保され、かつ、一次エネルギー消費量が省エネルギー基準に比べて10%以上少ないことです。
2)低酸素化に資する措置として、HEMS(家庭用エネルギー管理システム)の導入、節水対策、木材の利用、ヒートアイランド対策のどれかひとつ以上を講じていることです。
認定低炭素住宅とは・・・
二酸化炭素の排出の抑制に資する建築物であるとして行政庁が認定した住宅をいいます。
低炭素住宅として認定されるためには、次の基準を満たさなければなりません。
1)省エネルギー法に基づく省エネルギー基準と同等以上の断熱性能が確保され、かつ、一次エネルギー消費量が省エネルギー基準に比べて10%以上少ないことです。
2)低酸素化に資する措置として、HEMS(家庭用エネルギー管理システム)の導入、節水対策、木材の利用、ヒートアイランド対策のどれかひとつ以上を講じていることです。
日々営業日記
不動産用語第351回
2018/12/11
第351回目は「長期優良住宅」です。
長期優良住宅とは・・・
長期にわたり使用可能な質の高い住宅をいいます。
その具体的な基準は明確には定まっていないが、単に物理的に長寿命であるだけでなく、ライフスタイルの変化などへの対応、住環境への配慮など、社会的に長寿命であることが必要であるとされます。「200年住宅」ともいわれます。
長期優良住宅の開発・普及は、優良な住宅ストックを形成するための重要な政策の一つであると考えられています。
2008年には、長期優良住宅の普及のために「長期優良住宅の普及の促進に関する法律」が制定されました。
長期優良住宅とは・・・
長期にわたり使用可能な質の高い住宅をいいます。
その具体的な基準は明確には定まっていないが、単に物理的に長寿命であるだけでなく、ライフスタイルの変化などへの対応、住環境への配慮など、社会的に長寿命であることが必要であるとされます。「200年住宅」ともいわれます。
長期優良住宅の開発・普及は、優良な住宅ストックを形成するための重要な政策の一つであると考えられています。
2008年には、長期優良住宅の普及のために「長期優良住宅の普及の促進に関する法律」が制定されました。
日々営業日記
不動産用語第350回
2018/12/10
第350回目は「長屋建て」です。
長屋建てとは・・・
1棟の建物を水平方向に区切って独立の住戸とする建て方またはその建築物をいいます。
「タウンハウス」ともいわれます。
各住戸の玄関がそれぞれ直接に建物外に接していること、隣りの住戸と壁を共有していることなどが特徴です。
古くは木造住宅であったが、近年は鉄筋コンクリート造のものも多いです。
長屋建てとは・・・
1棟の建物を水平方向に区切って独立の住戸とする建て方またはその建築物をいいます。
「タウンハウス」ともいわれます。
各住戸の玄関がそれぞれ直接に建物外に接していること、隣りの住戸と壁を共有していることなどが特徴です。
古くは木造住宅であったが、近年は鉄筋コンクリート造のものも多いです。
日々営業日記
不動産用語第349回
2018/12/10
第349回目は「どろ揚地」です。
どろ揚地とは・・・
公図の上で地番が付されていない国有地であって、水路に沿って細長い形状をしているものをいいます。「どろあげち」とよみます。
これは本来、水路のどろを揚げておくための場所だったものです。
どろ揚地を含む土地を取引する場合には、どろ揚地は国有地であるから、売買取引の前に、市町村に対して国有地払い下げの手続きを申請する必要があることに留意しなければなりません。
どろ揚地とは・・・
公図の上で地番が付されていない国有地であって、水路に沿って細長い形状をしているものをいいます。「どろあげち」とよみます。
これは本来、水路のどろを揚げておくための場所だったものです。
どろ揚地を含む土地を取引する場合には、どろ揚地は国有地であるから、売買取引の前に、市町村に対して国有地払い下げの手続きを申請する必要があることに留意しなければなりません。