人間活動において、二酸化炭素の排出と吸収が相殺されてゼロであることをいう。
例えば、植物のからだは空気中の二酸化炭素が固定化されたものだから、その燃焼（バイオマス燃料の利用）によって二酸化炭素が排出されてもカーボンニュートラルである。また、人間活動に伴う二酸化炭素の排出量を、自然エネルギーを導入して相殺することもカーボンニュートラルであると考えられる。
カーボンニュートラルは、パリ協定（2015年）で「今世紀後半に温室効果ガスの人為的な排出と吸収を均衡する」旨が示され、また、多くの国において環境政策の長期的な目標とされている。
日本も、2050年までにカーボンニュートラルを達成する目標を設定し、そのために、産業・民生・運輸の各部門でエネルギーの脱炭素化 (エネルギー転換)や徹底した省エネルギー化を推進することとされている。省エネルギー住宅基準を設定して、基準適合を求める取り組みなども、カーボンニュートラルの実現に向けた政策の一つである。
省エネルギー住宅
居住によって生じるエネルギー消費量が少ない住宅。建物構造の断熱化・気密化、建築設備の省エネ化などによって消費量を直接削減する方法が採用されている。また、自然エネルギーを活用することによって外部への負荷を削減する方法も有効とされている。
省エネルギー住宅の厳密な定義はないが、「建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律」（建築物省エネ法）に基づいて、省エネルギー性能を評価する場合に基準となる性能（建築物エネルギー消費性能基準）が定められていて、これに適合する住宅は省エネルギー住宅であるとしてよい。この基準は、一次エネルギー消費量に関する基準と、外皮熱性能に関する基準の2つから構成されている。
なお、政府のエネルギー基本計画においては、「規制の必要性や程度、バランス等を十分に勘案しながら、住宅・建築物について段階的に省エネルギー基準の適合を義務化する」としている。この方針のもと、一定の非住宅建築物については適合が義務化されている。一方、住宅については、省エネルギー性能の届出や建築士の説明等、住宅トップランナー制度による性能の向上などが講じられている。
