将来の一定時期に現実の受渡しをする条件のもとで売買し、受渡しまでの間に反対売買（転売または買い戻し）をしたときには差金の授受で決済することができる取引が「先物取引」であり、そのような取引の対象となる商品等を「先物」という。
反意語は「現物取引」「現物」。
先物取引は、価格変動リスクを回避するためのヘッジ機能、仮需要を導入することによる価格発見機能などを担う。一方で、差金決済によって売買代金よりも非常に小額で買付けでき、あるいは現物を持たないまま売付けできるなど、投機性が強く、現物取引に比べてより大きな危険を伴う。
先物取引を行なう施設として認められているのは、法律で定められた取引所のみである。取引所で取引される先物には、商品、有価証券、通貨等のほか、その指数等およびそれらのオプションがある。
なお、土地（その指数等を含む）を対象にした先物取引や、それに類似する取引をする施設の開設は認められていない。
先物（先物取引）
読み：さきもの（さきものとりひき）
有価証券
財産的な価値のある権利を表示する証券で、その権利の移転・行使には原則として証券の受渡・占有が必要とされるものをいう。
表示される権利の種類、権利と証券との結合の程度、権利の移転・行使における証券の役割などは、一様ではない。従って、有価証券を取り扱う場合には、その性格を具体的に把握しておく必要がある。
有価証券は、表示する権利の種類によって、例えば次のように分類されることが多い。
1．債権証券：債権を表示するもの。手形、小切手、社債、倉庫証券など。
2．物権証券：債権とともにその担保物権を表示するもの。例えば、質入証券、抵当証券など。
3．社員権証券：社団の社員としての地位を表示するもの。例えば、株券。
なお、金融商品取引法では証券等を具体的に列挙して「有価証券」を定義しているが、その定義は一般的に理解されている有価証券の範囲とは必ずしも一致していないので注意が必要である。